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• インターネットの通販広告では、モデルの写真やコメント、商品の特性、特価の部分ばかりが強調され、重要な購入条件等が目立たない場合があります。「お試しだから」「安いから」とすぐに申し込まず、購入条件や解約条件、返品ができるかどうか、できる場合の条件など、契約内容を必ず確認しましょう。

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• 未成年者が、保護者の同意を得ずに、インターネット通販で健康食品を購入してしまったという相談が多くなっています。契約書等に「未成年者が本商品を購入した場合、保護者の同意を得ているとみなす」というような内容が書いてあっても、あきらめずに、消費生活センターに相談しましょう。

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• 「回数に縛りなし」「初回のみで解約可能」と記載してある場合でも、解約料を求められるケースや、電話での解約しか認めないとしておきながら電話がなかなか繋がらないケースなど、解約が難しいといったケースが多数あります。

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• 架空請求は無視しましょう。身に覚えのない利用料金について問い合わせの電話等をすると、執拗な請求を受けることになります。連絡はせず、支払い請求にも絶対に応じないでください。

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• もし、架空請求でなく、実際にコンテンツ等を利用したことによる請求であった場合でも、未成年者契約として取り消しの主張ができる場合がありますので、事業者に連絡せず、親権者に相談しましょう。

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• 「スマートフォンが当選した」という言葉を安易に信じないでください！

「当選」「プレゼント」という言葉を安易に信じて、誘導されたサイトに個人情報を入力するのは危険です。誘導されたサイトが大手サイトを装っている場合もあります。申込みボタンをクリックする前に、本当に大手サイトでスマートフォンが当たる等のキャンペーンを実施しているのかどうか、調べてみましょう。また、カウントダウン画面でユーザーを焦らせる手法には、慎重に対応しましょう。

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• クレジットカード番号を入力してしまったら、クレジットカード会社に連絡を！

もしも不審なサイトにクレジットカード番号を入力してしまったら、すぐにクレジットカード会社に連絡し、請求の保留やカード番号の変更を依頼しましょう。また、相手方のウェブサイトやメールアドレスが判明しているなら、速やかにウェブサイト上の問い合わせフォームまたはメールで、解約を申し出ましょう。
情報を悪用され、全く別のサイトでクレジットカード決済が行われてしまう可能性もあります。クレジットカードの利用明細は、必ず確認するようにしましょう。少しでも不安や疑問を感じた場合は、消費生活センターにご相談ください！

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• 返品条件、送料などの購入条件を必ず確認しよう！

事例では、クーリング・オフできると思い込み、返品条件などを確認せずに注文をしたため、トラブルに巻き込まれます。インターネットに限らず、通信販売にはクーリング・オフ制度はありません。「返品不可」と表示されていれば、商品のイメージが違っていても返品できないのです。通信販売は、広告面に返品の可否・条件などを表示することが義務付けられています。注文する前に、返品条件などの購入条件を必ず確認することが大切です。

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• 販売業者の情報を必ず確認しよう！

通信販売は、事業者名や住所、電話番号などの項目を必ず表示することが法律で定められていますが、事例では、電話番号の記載がありません。法律を守っていない事業者は、安心して取引できる事業者とは言えません。

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• 「お試し」「初回限定」「モニター」などと未成年者がお小遣いで気軽に購入できる金額で広告し、高額な定期購入の契約をさせるトラブルが増加しています。無料や格安の金額だからとすぐに購入ボタンを押すのではなく、必ず定期購入になっていないか確認しましょう。

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• インターネット通販には、クーリングオフがありません。契約内容(購入条件)は事前にしっかり確認しましょう。「回数に縛りなし」「初回のみで解約可能」と記載してある場合でも、解約料を求められるケースや、電話での解約しか認めないとしておきながら電話がなかなか繋がらないケースなど、解約が難しいといったケースが多数あります。

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• 消費者に会員登録や契約をしたと思わせて高額な料金を請求する「ワンクリック請求」と呼ばれる手口です。クリックすることでアダルトサイトへの登録となることが消費者にはっきりとわかるように書かれていたわけではないので、契約は成立しているとは言えず、支払い義務も生じません。

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• サイト事業者へ連絡すると、自分から連絡先を教える結果になります。その後の執拗な請求につながることになりますので、絶対に連絡しないでください。

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• 「チケット不正転売禁止法」では、チケットを不正転売すること、チケットの不正転売を目的として、チケットを譲り受けることが禁止されています。

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• チケットの転売が規約により禁止されている場合があり、転売されたチケットでは会場に入れないことがあります。興行主によるチケットの利用条件をよく確認しましょう。正規(公式)のリセールサイトがある場合もあります。

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• サブスクリプション・サービスとは、音楽や動画などの配信サービスやバッグ・洋服などのレンタルサービスを、毎月一定の料金で一定の種類の商品・サービスの中から、自由に選んで好きなだけ利用できる、という継続的な契約です。

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• 消費者にとっては、毎月一定額で音楽や動画などを自由に選べるので、頻繁に利用する人には便利で割安となるメリットがあります。他方、あまり利用しない人には割高となり、実際に利用していなくても解約手続きをしない限り、自動継続で料金が発生するデメリットがあります。

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• 事業者は、顧客を継続的に確保できる効果があるので、無料サービス期間を設定するなどしてまず契約者を集めたうえで、できるだけ有料会員としてつなぎとめることを目指します。消費者が利用できるコンテンツの豊富さに魅力を感じて有料会員として継続するのであればよいのですが、無料お試しという強調ばかりで自動的に有料契約になることを明確に表示していなかったり、解約手続きが複雑で分かりにくい設定であったりすると、不本意な形で負担が続き、トラブルとなります。

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• サブスクのトラブルを防ぐには、こうした契約の仕組みとトラブルの特徴を理解したうえで、慎重に契約することです。

第１に、そのコンテンツや商品を将来にわたって継続的かつ頻繁に利用するのかどうかを冷静に考えてみることです。無料トライアルという広告に惹かれて、ちょっと試してみようという気楽な気持ちで契約すると、トラブルになりがちです。
第２に、サブスクは契約者を手放さないために解約手続きが複雑に設定されているケースが少なくないことを理解しておき、無料お試しの契約をする前に確実な解約方法を確認しておくことです。
第３に、解約手続きは自分でマイアカウントにアクセスして解約申出をしなければならない仕組みが多いので、契約時に付与されたＩD・パスワードをきちんと保管しておくことです。
第４に、個人で交渉しても事業者がきちんと対応してくれない場合は、早めに消費生活センターに相談して事業者への申入れの方法を助言してもらうことも重要です。

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• フリマアプリは、インターネット上で個人同士がフリーマーケットのように商品等の売買ができるアプリです。スマホ一つですぐに売買ができ、持っていても使わないものを有効に利用できる便利なツールですが、トラブルが発生することもあります。フリマアプリを提供するサービスの仕組みを理解し、利用規定やマナーを守って上手に活用しましょう。

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• フリマアプリの運営事業者は、商品の出品者と購入者に取引の場を提供していますが、それを利用した売買は個人間取引にあたります。トラブルが発生した場合、多くの利用規約では当事者間でその解決を図ることが求められています。

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• 大手の運営事業者は、出品者と購入者の間に入って一旦代金を預かり、購入者が商品を受け取ったことが確認されてから、出品者に商品代金が支払われるという決済の仕組みを導入しています。これを「エクスローサービス」と言います。購入者が商品を受け取ったことの確認は、スマホアプリ上で購入者が出品者の評価を行い、商品受け取りの通知をするというやり方が一般的です。

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• 引越サービスを利用する際は事業者とよく打合せをしましょう

引越希望日や作業内容などを引越事業者に伝えると、事業者から見積書が発行されます。その際、自分が事業者に依頼したい作業内容などをはっきり伝え、しっかり打合せすることが必要です。お互いの意思や要望が上手く伝わらないと、引越当日に予定した時間にトラックが来ない、支払い時に追加料金が発生するなどのトラブルになることが多いので注意しましょう。

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• 見積書をよく確認してみましょう

国の標準引越運送約款には、作業内容や料金の内訳など引越事業者が見積書に記載しなければならない項目が定められています。見積書や契約書に段ボール代金について記載されていれば、解約する時には代金を支払う必要があります。引越しを依頼する時は見積りを取り、何の経費が含まれているか、引越準備及び当日にどのような作業を頼めるのか、いらない作業が計上されていないか等しっかり確認しましょう。

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• オプション契約は本当に必要かよく考えて契約しましょう

最近では引越しプランに電気やガス、通信などの様々なオプション契約をつけることを条件に、引越料金を割り引きするプランが出てきており、事業者から勧められることがあります。オプション契約の期間などの条件を確認し、本当に必要かどうかよく考えてから契約するようにしましょう。引越費用は安く抑えられるかもしれませんが、オプション契約の解約時に高額な違約金を請求されるなどトラブルになる可能性があるので注意が必要です。

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おかしいなと思ったらすぐに相談を！オプション契約は本当に必要かよく考えて契約しましょう

契約書や見積書に記載されていない費用を請求されたり、高額な解約手数料などを請求されたなど、おかしいなと思った時は、最寄りの消費生活センターにご相談ください。

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• 契約内容をよく確認し、よく理解して、慎重に契約しましょう

脱毛や痩身などのエステティックの施術は、自分に合うものかどうかまずは試してみたいと思う人が多いようです。そんな時に、安価な「お試し体験」という広告は魅力的に映ります。
相談の中には、お試し体験施術後に継続して施術することを勧められ、「今日契約すれば割引」「通い放題」と言った言葉に惹かれて、金額や回数をよく考えずに契約してしまったという人が多くみられます。中には、「通い放題」「○○回施術が受けられる」と言われて契約したのに、たとえば30回と言われたのに契約書には「6回分が有料で24回分がサービス」といったように、説明とは違う内容で契約書に記載されている場合もあります。契約するときは、自分が受けられる施術の内容や回数、契約期間、解約条件について契約書及び店の人に確認し、よく理解してから慎重に契約しましょう。

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• 美容等の施術は、契約内容だけでなく、施術結果(効果)についてのトラブルにも注意が必要です。

広告の写真やシミュレーションを見て、美しくなれる、悩みを解決できると思っても、自分の思ったとおりになるとは限りません。施術の内容や個人の体質などによって、効果が感じられなかったり、自分の期待と異なる結果になることもあります。美容等の契約代金は、施術サービスへの対価です。「効果が感じられない」「仕上がりに不満」といった相談も消費生活センターにも寄せられていますが、解約はできても返金が難しいケースが多くなっています。十分な説明を受け、よく考え、納得したうえで契約しましょう。

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• 困ったときは、消費生活センターに相談を！

契約内容に疑問が生じたときや事業者の対応に不審な点がある場合には、最寄りの消費生活センターにご相談ください。

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• 仕事の面接に行っただけなのに、高額な契約を勧められたという相談が寄せられています。

スマートフォン等の求人サイトやアプリで見つけた仕事に応募したら、アルバイトではなく、面接会場で高額な契約の勧誘を受けてしまったという相談が都内の消費生活センターに寄せられています。
相談（求人）の種類を大きく分けると

の2パターンが多く寄せられています。どちらも、他の求人広告と変わりないため、広告を見ただけでは怪しいかどうか見極めるのは困難です。

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• 高額な契約を勧誘されたら、その場で契約せず、いったん帰りましょう。

アルバイトの面接に行ったのに逆に別の契約を勧められた場合は、その場で判断せずに、いったん冷静に検討するために家に帰るなど、その場を離れましょう。コンサルティングやレッスンを受けることで、仕事が増え稼げるようになると言われても、その後、仕事がもらえず稼げない場合でも、契約した支払いだけは残ります。数十万円の契約をしてお金が払えるのかどうかを、自身で考えなければなりません。その場の雰囲気で契約をせずに、きっぱり断って、その場を離れましょう。

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• 困ったときは、消費生活センターに相談を！

契約内容などによっては、クーリング・オフができる場合もあります。また、契約内容に疑問が生じたときや事業者の対応に不審な点がある場合には、できるだけ早く最寄りの消費生活センターにご相談ください。

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• 信頼できる相手か調べよう

事例では、SNSに送られてきた見知らぬ芸能事務所からのコメントに、何の警戒心も持たず、安易に連絡を取ったことからトラブルに巻き込まれます。SNSを悪用する事業者もいるので、見知らぬ相手とは安易に連絡を取らないこと、信頼できる相手かよく考えることが大切です。

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• あれっと思ったらきっぱり断ろう

事例では、オーディション合格後に、初めてレッスン受講契約が必要なことを知らされますが、事業者の言葉にのせられ、その場で契約して代金も支払ってしまいます。不意打ちで契約の勧誘をされた場合には、「契約しません」とはっきり断り帰る勇気が必要です。

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• 一人で抱えず、誰かに話そう

事例では、事業者に「内緒でデビューした方が良い」と言われたため、誰にも相談しません。気が付けば、クーリング・オフの期間が過ぎてしまいます。誰かに相談することで「気付き」が生まれ、トラブル解決につながることがあります。

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• マルチ商法とは、商品やサービスを購入して会員となり、ほかの人を誘って入会させると、売り上げに応じて報酬が得られるという販売システムです。購入者が勧誘員となって次々と会員を拡大しながら販売する仕組みであり、法律上は連鎖販売取引と呼ばれています。

従来は、化粧品や日用品などの物品の販売が中心でしたが、最近は、投資取引の会員や副業ビジネスの会員など儲け話に関する契約をマルチ商法の手法で勧誘する「モノなしマルチ」も増えています。契約対象の取引で儲かるという話と勧誘活動によって儲かるという二重の儲け話で、取引の仕組みもよく分からずに契約してトラブルになるケースも少なくありません。高額の代金を支払って入会すると、その損失を挽回するためにほかの人を勧誘することになり、今度は自分が加害者になりかねません。
マルチ商法は、会員を増やせば大きく儲かるという話に惑わされて不要な商品やサービスを高額な代金で契約してしまうトラブルが多発しているため、法律によって、広告表示の仕方や勧誘の仕方や契約時に交付する契約書面の記載内容などを厳しく規制しています。また、20日間のクーリング・オフ、その後の中途解約返品制度など、消費者保護の規定もあります。しかし、全国の消費生活センターに寄せられるマルチ商法の苦情相談は、毎年１万件を超えています

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• マルチ商法のトラブルを防ぐには、取引の特徴やリスクや法律による規制内容を理解したうえで、契約するかどうかをよほど慎重に判断すべきです。

第１に、マルチ商法の取引方法は、多数の会員を入会させて組織の上位になれば大きく儲かる可能性がありそうに見えますが、大半の会員は儲からない仕組みです。自分が勧誘した会員の損失によって儲けの財源を確保することであり、人間関係を壊すおそれが高いことを十分に自覚して慎重に判断すべきです。
第２に、マルチ商法によって商品・サービスを販売する目的であることを、事前に告げないで説明をしたり説明会に誘う行為は、それ自体違法な勧誘方法です。一部の成功例を取り上げて少し頑張れば誰でも容易に儲かるかのような勧誘方法や、儲けの仕組みを正確に書かないで儲け話を記載した広告表示も違法とされています。違法な勧誘方法や広告表示を用いるマルチ商法は絶対に契約しないことです。何よりも、儲かるからと言われて借金をしてまで契約することは、絶対にダメです。